黒田総裁の発言直後の急な円高

先日には米・雇用統計の数値が予想より強かったこともあり、ドル円は13年ぶりの125円後半まで円安が進みました。
6月5日米・雇用統計はNFPが予想より強い数値で米ドル円急騰。利上げの時期が早まるのか!?

市場関係者が更なる円安基調を見通したところに、本日6/10の日銀黒田総裁の発言が円安基調を腰折れする格好となり122円台後半を推移していますね。

確かに、5月後半から米国の良好な住宅、雇用関係の経済指標の相次ぐ発表、それに伴う米国の早期利上げ観測の高まり、日銀の金融緩和スタンスの継続が重なり、ドル円は急ピッチで円安基調をたどっていました。

しかし、急な変動は要人の警戒発言をもたらすのが常であり、今回も黒田総裁の発言前から、米国でも同様の発言が報じられていた模様。

ただし、こういった発言は、暗に各国金融政策の方向性に変更がないことを示している事が多く、米国の出口戦略は目前にあり、日本の金融政策に当面の変更はありません。円安ドル高は容認されたものととらえることができますが、そうした金融政策の巡航速度を乱す要因がボラティリティです。

これから示される政策の方向性に対して、為替変動が過敏な反応を示した場合、当初想定した方向性にブレが生じ、政策効果が期待できない可能性も出てくるためです。

黒田総裁の発言が、一時的にボラティリティをもたらしたことは皮肉なことですが、あくまで実質実効為替レートの円安に言及しているだけであり、今後の金融政策には言及していないことに加えて、金融緩和等の政策も必要に応じて講じていくというスタンスも変わっていないと思われ。

最近の日米要人によるドル高円安をけん制した発言は、あくまで金融政策に変更はないことを示唆したものと考えられます。そうすると、黒田総裁の発言直後の急な円高はどういった理由が考えられるのか。

最近のドル円相場は米国の出口戦略の早期化観測に引っ張られる格好で、ドル高基調を継続しています。加えてギリシャに端を発した欧州の経済問題も不透明感を残しており、日本の金融緩和継続姿勢に変更は見られないことから、自然と米ドルに資金が集まりやすい環境が整っていました。

そうした中でドル円については、日足推移で125円をつけたあたりから膠着した展開となっており、日柄調整かそれとも上値が重いのかを見極める水準となっていました。

また、日足に限らず、ここもとの急ピッチな円安推移が中期、長期の平均線からの大幅な上昇かい離となっていたことから、警戒感も強まっていたのも事実です。

結果、黒田総裁の発言は為替推移に直接的に言及していないながらも、ドル売りの材料に飢えていた市場の餌食となり、本日の急落につながったと捉えることが自然だと考えられます。

今後のドル円は本日の急落によりボラティリティが上昇していることから、当面大きな値動きが想定されるものの、日米金融政策のスタンスに変更はなく、金利差の拡大等を背景に緩やかな円安基調を継続することが考えられます。

アベノミクス以降売買量の多い価格帯120円を挟む水準だが、新たな政策当局者によるアナウンスメントが出ない限り前後2円でのBOXと考えられることから、120円割れの水準は押し目買いで、短期122~3円での利益確定のスタンス、中期125円オーバーでの利益確定のスタンスが望ましいでしょう。

10 6月 2015

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